FAQ

基盤地図情報に関するよくある質問と回答

質問一覧

1.基盤地図情報に関する一般的な事項について

2.ダウンロードできる基盤地図情報について

3.基盤地図情報(基本項目)について

4.基盤地図情報(数値標高モデル)について

5.基盤地図情報(ジオイド・モデル、基準面補正パラメータ)について

6.基盤地図情報ビューワ(FGDV)について

7.地理空間情報活用推進基本法等、基盤地図情報の整備に関する関連事項について

回答一覧

基盤地図情報とは、電子地図における位置の基準となる情報です。基盤地図情報と位置が同じ地図、地理空間情報を皆が整備することにより、それぞれの地理空間情報を正しくつなぎ合わせたり、重ね合わせたりすることができるようになります。この結果、地理空間情報をより一層効率的に、高度に利用することが可能となります。
基盤地図情報は、平成19年に成立した地理空間情報活用推進基本法で規定されており、国土地理院を中心に整備を進めています。
(地理空間情報活用推進基本法 第2条第3項)
この法律において「基盤地図情報」とは、地理空間情報のうち、電子地図上における地理空間情報の位置を定めるための基準となる測量の基準点、海岸線、公共施設の境界線、行政区画その他の国土交通省令で定めるものの位置情報(国土交通省令で定める基準に適合するものに限る)であって電磁的方式により記録されたものをいう。
法令では、特に整備主体は定められておらず、項目、内容、技術上の基準を満たしていれば、国や地方公共団体等、誰でも基盤地図情報を整備することができます。ただし、多くの場合は、国の各機関や地方公共団体がそれぞれ大縮尺地図情報を整備し、国土地理院においてこれらを集約・シームレス化して基盤地図情報を整備しています。
基盤地図情報ダウンロードサイトから入手できる基盤地図情報のほとんどが、国土地理院で整備・編集等を行った基盤地図情報です。ただし、国の他の機関等において整備した基盤地図情報も一部の地域・項目で存在します。整備者等については、各データに添付されているメタデータ等を参照してください。
基盤地図情報は、基準点や公共施設等の位置を示す公共的な情報であり、基本的に個人を識別できる情報は含まれていません。
基盤地図情報の項目や精度については、国土交通省令で定められています。詳細は、『地理空間情報活用推進基本法、省令・告示』を確認ください。
基本的には、基盤地図情報を整備した機関が著作権を持っています。ただし、整備に当たって他の図面を二次利用して整備している場合は、当該図面の整備者も著作権を保有しています。詳細は、各データに添付されているメタデータ等を参照し、各データの整備者に問合せください。
利用する際には、著作権者により手続が必要になる場合があります。詳細は、各データに添付されているメタデータ等を参照し各データの整備者に確認ください。
なお、国土地理院が作成する基盤地図情報は、基本測量成果という位置づけになることから、測量法等に基づく手続が必要になります。詳しくは、『測量成果の複製・使用』を確認ください。
基盤地図情報ダウンロードサービスからダウンロードできるデータファイルは、以下のとおりです。
  • 「基盤地図情報(基本項目)」

    地理空間情報活用推進基本法で規定され、国土交通省令として定められている整備項目である、道路や河川等の骨格的な地物の情報です。
  • 「基盤地図情報(数値標高モデル)」

    標高のメッシュデータの情報です。地域によって整備方法や情報の精度が異なっており、1mメッシュ(標高)、5mメッシュ(標高)、10mメッシュ(標高)の3種類があります。
  • 「基盤地図情報(ジオイド・モデル)」

    世界測地系(日本測地系2024)における座標値(緯度と経度)で示された任意の位置でのジオイド高を表した情報です。ISG形式(約2kmグリッドデータ)とGML形式(約250mメッシュデータ)の2種類があります。
  • 「基盤地図情報(基準面補正パラメータ)」

    東京湾平均海面と離島独自の平均海面の差を基準面補正量と定義し、前述した任意の位置での基準面補正量を表した情報です。 ISG形式(約2kmグリッドデータ)とGML形式(約250mメッシュデータ)の2種類があります。

なお、標高体系移行の経過措置として、前述のジオイド・モデルと基準面補正パラメータを足し合わせたデータも提供しています。ただし、基準面補正パラメータの使用が浸透した際には、足し合わせたデータの提供は終了しますので、あらかじめご了承ください。

ダウンロードファイルは基盤地図情報(公開用)応用スキーマによって定義された構造を持つデータを、「JIS X7136(地理マーク付け言語)」に基づいて、XMLの形式で符号化したデータファイルです。JPGIS(地理情報標準プロファイル(Japan Profile for Geographic Information Standards))とは、地理空間情報の整備・利用・流通のための国内標準で、ISO/TC211が制定する国際規格にも準拠しています。XML形式のデータの構造の詳細については、基盤地図情報ダウンロードサイトにある符号化規則(XMLスキーマ)を確認ください。

「基盤地図情報」及び「基盤地図情報(数値標高モデル)」及び「基盤地図情報(ジオイド・モデル)」は、地域標準メッシュ単位で提供しています。詳細については次のとおりです。

  • 「基盤地図情報」:2次メッシュ単位
  • 「基盤地図情報(数値標高モデル)」1mメッシュデータ:3次メッシュ単位
  • 「基盤地図情報(数値標高モデル)」5mメッシュデータ:3次メッシュ単位
  • 「基盤地図情報(数値標高モデル)」10mメッシュデータ:2次メッシュ単位
  • 「基盤地図情報(ジオイド・モデル)」250mメッシュデータ:1次メッシュ単位

なお、ファイルサイズが大きくなる場合は、適宜複数のファイルに分割しています。

座標系は全てのファイルで、世界測地系の経緯度座標(度単位)となっています。座標値は小数点以下9桁まで整備しています。(ただし、精度は整備方法や整備に使用した情報により異なり、必ずしも小数点以下9桁まで有効値ではありません。)
基盤地図情報(数値標高モデル)及び基盤地図情報(ジオイド・モデル)も同様に経緯度座標によるデータです。例えば5mメッシュデータは、経度差、緯度差0.2秒間隔(概ね5m間隔)で区切った方眼(メッシュ)の中心点の標高データとなっています。
現在は、市販のGISソフトウェアなどで良く使われる特定の形式での提供は行っておりません。
なお、「基盤地図情報ビューア」を利用すれば、数値標高モデルを除く基盤地図情報を、DM形式や市販のGISソフトウェアなどで良く使われる形式(シェープファイル)に変換できます。また、GISソフトウェアやデータ変換ツール等によっては、ダウンロードできるファイルをそのまま利用したり、他のデータ形式に変換する機能を有しているものがあります。販売・ダウンロード等により各社から提供されていますので、それらのソフトの利用を検討ください。
基盤地図情報は、CDやDVDなどの媒体での配布や販売を予定していません。基盤地図情報ダウンロードサイトからダウンロードして入手ください。
基盤地図情報ダウンロードサイトのまとめてダウンロードは、2GB以内としています。合計サイズが2GB以上になる場合は、リスト右側のダウンロードボタンから1ファイルずつダウンロードしてください。
基盤地図情報ダウンロードサイトでまとめてダウンロードを実行すると、ダウンロード用のZIPファイルを自動生成した上で、メールをお送りするため、メール送信まで多少時間がかかる場合があります。
基盤地図情報ダウンロードサイトにおいて、地方区分単位でダウンロードできるのは、最新データのみです。
基本項目に含まれる提供データは、地理空間情報活用推進基本法で規定され、国土交通省令として定められている基盤地図情報項目のうち、「測量の基準点」、「海岸線」、「行政区画の境界線及び代表点」、「道路縁」、「軌道の中心線」、「標高点」、「水涯線」、「建築物の外周線」、「市町村の町若しくは字の境界線及び代表点」、「街区の境界線及び代表点」の10項目です。また、参考情報として等高線などのその他のデータも含まれています。
基本項目として提供しているデータは、縮尺1/2,500相当の精度で整備した都市計画区域(約10万平方キロメートル)の情報と、縮尺1/25,000相当の精度で整備した都市計画区域外の情報からなり、全国を網羅しています。一部、都市計画区域に縮尺1/25,000相当の精度のデータが含まれる場合があり、これらについても参考情報として提供しています。
なお、基本項目のうち、縮尺1/2,500相当以上の概ねの提供範囲は、地理院地図で確認できます。
基本項目として提供しているデータは、我が国全域を覆うベクトル形式の基盤データである電子国土基本図(地図情報)から、基盤地図情報項目を抽出したものです。
都市計画区域(約10万平方km)においては、地方公共団体等で作成した既存の都市計画図などの測量成果を基に整備した情報に、国の機関等が整備する工事図面などで整備した、新設の道路等の情報を加え提供しています。
測量の基準点は、国土地理院が全国に設置した電子基準点、三角点、多角点、水準点等を対象として提供しています。
街区の境界線は、基本項目の他の項目である「行政界」、「道路縁」、「水涯線」等を編集して作成しています。また、都市計画基図のほか、国土交通省不動産・建設経済局で整備している街区レベル位置参照情報、市町村が作成する住居表示実施図等を用いて整備しています。
ただし、整備に使用する資料等の関係上、全ての地区においてこれら全項目を含んでいるわけではありません。
基本項目は、年に4回(1月、4月、7月、10月)、新設された道路などの情報を含んだデータとして更新します。
基本項目の更新状況は、ダウンロードデータ更新情報に記載しています。
基本項目は、過去に提供したデータもダウンロード可能です。過去のデータは、提供時期により、ファイル単位等が異なります。
  • 2014-7-31(平成26年)以降提供データ

    現在提供している形式で、2次メッシュ単位のデータが更新月ごとにダウンロードできます。
    縮尺1/2,500相当の精度で整備した都市計画区域(約10万平方キロメートル)の情報と、縮尺1/25,000相当の精度で整備した都市計画区域外の情報からなり、全国を整備しています。
  • 2014-7-30(平成26年)以前提供データ

    2014-7-30(平成26年)以前に提供していた、市区町村単位または都道府県単位のデータです。
    以下の3種類があります。
    • 基盤地図情報縮尺レベル2500(市区町村単位)
    • 基盤地図情報街区の境界線及び代表点(市区町村単位)
    • 基盤地図情報縮尺レベル25000(都道府県単位)
    2014-7-30(平成26年)以前提供データのダウンロードには以下の注意事項があります。
    • 全項目のダウンロードのみとなります。(項目指定でのダウンロードはできません。)
    • ダウンロードできるのはJPGIS(GML)形式のみとなります。(以前に提供していたJPGIS形式のダウンロードはできません。)
2014-7-30(平成26年)以前に提供していた、市区町村単位または都道府県単位のデータです。
以下の3種類があります。
  • 基盤地図情報縮尺レベル2500(市区町村単位)

    縮尺1/2,500相当の精度で、全国の都市計画区域(約10万平方キロメートル)のうち、約8万平方キロメートルを整備しました。
    地方公共団体等で作成した既存の都市計画図等の測量成果を基に、13の基盤地図情報項目のうち、「海岸線」、「行政区画の境界線及び代表点」、「道路縁」、「軌道の中心線」、「標高点」、「水涯線」、「建築物の外周線」、「市町村の町若しくは字の境界線及び代表点」の8項目を抽出し整備しました。
  • 基盤地図情報街区の境界線及び代表点(市区町村単位)

    道路や鉄道、河川等によって区画されている地域(街区)について、その境界線と代表点(街区の中に存在する点)に関する情報を整備したものです。
    全国の都市計画区域のうち、住居表示地区(の一部)について整備を行いました。2009年6月時点の市町村合併等を反映したデータです。
  • 基盤地図情報縮尺レベル25000(都道府県単位)

    国土地理院において整備・更新されている2万5千分1地形図の平成19年7月時点でのデータを基に全国(北方4島は縮尺50000レベル)を対象に整備しました。
    13の基盤地図情報項目のうち、「測量の基準点」、「海岸線」、「行政区画の境界線及び代表点」、「道路縁」、「軌道の中心線」、「標高点」、「水涯線」、「建築物の外周線」、「市町村の町若しくは字の境界線及び代表点」の9項目を整備し、平成20年6月に初期整備の成果を公開しました。

過去に提供していたデータの応用スキーマ等は、基盤地図情報ダウンロードサービスのヘルプページを確認ください。

現在ご提供している数値標高モデルの作成方法及び名称は以下のとおりです。いずれも、建物、橋、樹木等を取り除いた地表面の高さを表すデータです。
(yyyymmddは作成年月日、ppppは1次メッシュ番号、qqは2次メッシュの追加番号、rrは3次メッシュの追加番号)
  • DEM1A

    航空レーザ測量成果から作成した1mメッシュ(標高)
    ファイル名(2次メッシュ):FG-GML-ppppqq-DEM1A-yyyymmdd.zip
    ※2次メッシュに含まれる3次メッシュの中で最新の作成年月日を記載
    解凍後ファイル名(3次メッシュ):FG-GML-pppp-qq-rr-DEM1A-yyyymmdd.xml
  • DEM5A

    航空レーザ測量成果から作成した5mメッシュ(標高)
    ファイル名:FG-GML-ppppqq-DEM5A.zip
    ※2次メッシュに含まれる3次メッシュの中で最新の作成年月日を記載
    解凍後ファイル名(3次メッシュ):FG-GML-pppp-qq-rr-DEM5A-yyyymmdd.xml
  • DEM5B

    地上画素寸法20cmのステレオ数値写真から作成した5mメッシュ(標高)
    ファイル名:FG-GML-ppppqq-DEM5B.zip
    ※2次メッシュに含まれる3次メッシュの中で最新の作成年月日を記載
    解凍後ファイル名(3次メッシュ):FG-GML-pppp-qq-rr-DEM5B-yyyymmdd.xml
  • DEM5C

    地上画素寸法40cmのステレオ数値写真から作成した5mメッシュ(標高)
    ファイル名:FG-GML-ppppqq-DEM5C.zip
    ※2次メッシュに含まれる3次メッシュの中で最新の作成年月日を記載
    解凍後ファイル名(3次メッシュ):FG-GML-pppp-qq-rr-DEM5C-yyyymmdd.xml
  • DEM10A

    火山基本図の等高線から作成した10mメッシュ(標高)
    ファイル名:FG-GML-ppppqq-DEM10A.zip
    ※2次メッシュ単位の1ファイルを圧縮
    解凍後ファイル名(2次メッシュ):FG-GML-pppp-qq-DEM10A-yyyymmdd.xml
  • DEM10B

    1/25,000地形図の等高線、水崖線、標高点等から作成した10mメッシュ(標高)
    ファイル名:FG-GML-ppppqq-DEM10B.zip
    ※2次メッシュ単位の1ファイルを圧縮
    解凍後ファイル名(2次メッシュ):FG-GML-pppp-qq-DEM10B-yyyymmdd.xml
数値標高モデルは経緯度座標系によるメッシュデータとして整備していますが、そのメッシュ間隔を直感的に確認しやすいメートル単位で表記しています。
  • 1mメッシュ(0.04秒間隔)

    0.04秒を距離に換算すると、南北方向は約1.2m、東西方向は高緯度ほど短くなります。(那覇付近で約1.1m、東京付近で約1.0m、札幌付近で約0.9m)
  • 5mメッシュ(0.2秒間隔)

    0.2秒を距離に換算すると、南北方向は約6.2m、東西方向は高緯度ほど短くなります。(那覇付近で約5.6m、東京付近で約5.1m、札幌付近で約4.4m)
  • 10mメッシュ(0.4秒間隔)

    0.4秒を距離に換算すると、南北方向は約12.4m、東西方向は高緯度ほど短くなります。(那覇付近で約11.2m、東京付近で約10.2m、札幌付近で約8.8m)
数値標高モデルのセル数は種類毎に異なり、ファイルの作成単位とセル数は以下のとおりとなっています。
  • 1mメッシュ:3次メッシュ(45"×30")を1125×750セルに分割
  • 5mメッシュ:3次メッシュ(45"×30")を225×150セルに分割
  • 10mメッシュ:2次メッシュ(7'30"×5')を1125×750セルに分割

これらは、基盤地図情報ダウンロードデータファイル仕様書及びダウンロードしたデータ(XMLファイル)の中にも記載されています。

各メッシュの標高値は、tupleListの中に羅列されています。各データの並びは、図郭の北西端を始点として、まずx軸を西端から東へ進み図郭東端に達すると、1行南の行の西端から東端に至るという並びを繰り返して、南東端に至る順序です。 下記の場合、データの一部を省略しているため、ファイルによって記載されている構成点数が異なる場合があります。
  • 先頭(北西端)から値が存在しない点が連続する場合

    JPGIS2014(GML)形式:"startPoint"タグ内で開始位置を指定し、その開始位置までの記述を省略しています。
  • 末尾部分で値の存在しない点が連続する場合

    終了位置を指定することなく以降の記述を省略しています。
仕様は、基盤地図情報ダウンロードサービスのヘルプページの「5.符号化記号・ファイル仕様書」にある「基盤地図情報ダウンロードデータファイル仕様書」も参照ください。
数値標高モデルの提供範囲は、ファイル単位である3次メッシュの区画とは一致しません。未提供の範囲については空白となっています。提供範囲の確認方法は、次項を参照ください。
数値標高モデルの提供範囲は、地理院地図で確認が可能です(DEM10Bを除く)。
数値標高モデルの更新状況は、ダウンロードデータ更新情報に記載しています。
高さの精度は基となる測量の精度に依存します。各データの高さ精度は下記のとおりです。いずれもRMS誤差で規定しており、平均的な値と考えてください。局所的にはこれより良い場合も悪い場合もあります。
  • DEM1A/DEM5A

    0.3m以内。ただし、メッシュ内に計測点がない場合は2.0m以内。(航空レーザ測量のグリッドデータの精度に相当)
    建物を取り除いた場所や植生が密で地表面を計測できていない場所については、周囲や近隣の地表面の高さで補間します。例えば工場などの大きな建物で広範囲に地表面のデータが取得できていない場合に、当該建物の地盤高を一定と見なして建物周囲の地盤高をその建物の地盤全体に適用する場合などがあります。この場合は正確な標高値を得ることが難しく、精度は2.0mとしています。
  • DEM5B

    0.7m以内 (地上画素寸法20cmの写真による測量の精度)
  • DEM5C

    1.4m以内 (地上画素寸法40cmの写真による測量の精度)
  • DEM10A

    2.5m以内 (火山基本図の等高線の精度に相当)
  • DEM10B

    5.0m以内 (1/25,000地形図の等高線の精度に相当)

なお、DEM1A/DEM5Aの標高値の有効桁数は元のデータに依存しますが、概ね小数点以下2位(0.01m単位)です。それ以外は0.1m単位が有効値であり、小数点以下2位については参考値として格納しています。

グリッド内の計測点(グラウンドデータ)の有無を示した資料は提供していません。なお、航空レーザ計測では、グリッド内に一点以上の計測点が取得できるように計画をします。上空から地表面が見えるグリッドについては、ほぼ確実に「グリッド内に航空レーザ計測点がある」と言えます。一方で、建物下の地面は計測ができませんので「計測点がない」ことになり、森林域では植生が繁茂しているほど「計測点がない」可能性が高くなります。
数値標高モデルは、複数の測量成果を統合して整備・提供しています。よって、元データの仕様、計測機器の違い、計測地域の状況等により、計測点密度は様々です。
一般に航空レーザ測量の計画点密度は、作成するグリッドデータの間隔に応じて決定されます。近年の航空レーザ測量では0.5mまたは1mのグリッドデータを作成することが多く、0.5m四方に1点または1m四方に1点以上の計測ができるように計画されます。ちなみに、国土地理院が令和2年度以降に実施した業務では0.5m四方に1点以上(1平方メートルあたり4点以上)の仕様としていますが、近年の機材の高性能化と余裕を見て計画を立てることにより、1平方メートルあたり10点を超える場合も少なくありません。数値標高モデルを作成する際は、これから建物や植生を捉えた点を除去します。
DEM1AとDEM5Aは原則として同じ測量成果(原典資料)を元に作成しています。ただし、DEM1Aの整備開始前(2023年11月以前)に公開したDEM5Aの原典資料については、DEM1Aの作成に使われていないものがあります。また、原典資料の成果が2mや5mのグリッドデータの場合は1mメッシュを作成しておりません。
基盤地図情報数値標高モデルの標高値は、一部の離島を除きT.P.(東京湾平均海面)を基準としています。独自の基準を設けている離島は、離島の高さページを確認ください。
  • DEM1A/DEM5A(航空レーザ測量により作成)

    各データの計測年月日は国土地理院でも完全には把握しておりません。現在公開している最新のデータについて、おおまかな計測時期を知る方法は以下になります。
    地理院地図レイヤのトップ > その他 > 地図の更新情報や提供地域 > 基盤地図情報数値標高モデルの更新情報
    DEM1Aの場合、「1mメッシュDEM(航空レーザ測量)の提供地域と作業年度」を開き、ズームレベル12~14で表示すると元の成果ごとに色分けされた図が表示されます。この状態で任意の場所で左クリックすると、当該データの「作業年度」及び「原典資料」がポップアップ表示されます。この「作成年度」が概ね計測年度に該当します。
    さらに詳しく知りたい場合は、公共測量実施情報にて「原典資料」から当該測量業務の詳細を検索し、その業務の「測量期間」の間に計測したことまでの特定ができます。
    原典資料が「H**GC****」「R**GC****」と表示されるものは基本測量成果を用いていますので、詳細情報が必要な場合はお問い合わせフォームから問合せください。
    なお、原典資料についてはxmlファイルの「」タグにも記載しています。過去の標高データの計測時期を知りたい場合はこのタグを元に検索してください。
  • DEM5B/DEM5C(写真測量により作成)

    DEM5B、DEM5C作成に使用した空中写真の撮影時期は、地理院地図のトップから「年代別の写真」の「電子国土基本図(オルソ画像)(2007年~)」の下にある「撮影期間」(ズーム5~18で表示)から確認できます。
    • 地上画素寸法20cmの数値写真を用いて作成した範囲については、桃色で表示
    • 地上画素寸法40cmの数値写真を用いて作成した範囲については、水色で表示
  • DEM10A(火山基本図の等高線より作成)

    火山基本図の測量年は、火山基本図データ(ダウンロード)のページで確認できます。
  • DEM10B(地形図の等高線から作成)

    一部の離島・火山等を除き、2006年度末時点の地図データの等高線、海岸線、基準点等を基に作成しております。2006年度末時点の地図データを網羅的に確認することはできませんが、2006年度以前の最終図面のサムネイル画像を、地図・空中写真閲覧サービス(地形図等の図歴を探す)で閲覧できます。地図データは修正したものの紙地図として刊行していない場合もありますが、概ね2006年度以前の最終図面に表示された地形の情報からDEM10Bを作成しています。
基盤地図情報のダウンロード時に表示される「作成年月日」は、当該のデータをご提供できる形に仕上げた年月日を示しており、その標高値を取得した時点を表すものではありません。
「作成年月日」は3次メッシュごと(xml)に付しており、「xmlファイル名の末尾8桁数値」がこれに相当します。また、当該2次メッシュに含まれる3次メッシュの中で最も新しい日付を2次メッシュ(zip)の作成年月日としており、「zipファイル名の末尾8桁数値」がこれに相当します。関連して、Xmlファイル内の「整備データ登録日」(lfSpanFrタグ内)及び「整備完了日」(devDate タグ内)も「作成年月日」と同義です。
なお、「作成年月日」が「2016/10/01」となっているデータは、文字コードの変更に伴い全国的に差し替えたものです。
過去の数値標高モデルは、基盤地図情報ダウンロードサービス「数値標高モデルを選択する」の「作成年月」で「過去データを含む」を選択して検索を行います。提供できる過去のデータが存在しない場合は検索されません。
xml形式のみとなります。なお、一度に処理できるデータ量は限られますが、基盤地図情報ビューワにより、SHAPE(シェープ)形式またはテキスト形式にエクスポートができます。操作方法は、「基盤地図情報ビューア操作説明書」を参照ください。
水部については、海水面、内水面、海水底面、内水底面の4種の構成点種別があります。各種別の詳細は以下のとおりです。なお、水部であることの判定には、主として航空レーザ計測と同時に撮影する空中写真を用いています。
  • 海水面

    海面と判定された地点について、標高値を一律で-9999としています。
  • 内水面

    一般に航空レーザ測量では水面の計測ができませんが、波や浮遊物により”それらしい水面の高さ”が得られる場合があります。また、ごく浅い水域であれば水底面を計測できる場合があります。このいずれかを採用して水面の標高値とする場合と、周囲の岸の標高値で補間している場合があります。いずれの場合も標高は参考値であり、精度評価の対象外です。
    なお、過去の数値標高モデルは内水面も-9999としていましたが、データが扱いにくいため、令和5年度に仕様を変更しました。新しい仕様は、全てのDEM1Aと「2025年3月」及び「2025年10月以降」に公開したDEM5Aに適用されています。
  • 海水底面/内水底面

    元の測量成果を作成する際に、浅い水底の計測が可能な機器(航空レーザ測深)を使用している場合の分類です。水底と一連の計測で得られた陸部のデータについて0.3m以内(RMS誤差)であることを確認し、水底部の精度評価は行われないことが一般的です。
DEM1A(経緯度座標系0.04秒間隔)は、平面直角座標系のグリッドデータから最近隣法により作成しています。両者の点間隔が微妙に異なるため、DEM1Aに採用されるグリッドデータが定間隔になりません。また状況によっては隣接するDEM1Aで同一のグリッドデータを参照せざるを得ない場合もあります。これにより一定の周期で、周囲より相対的に急な傾斜または緩い傾斜が生じ、陰影表示をするとこれが暗い線または明るい線として現れます。特に高緯度地域において、元データが(0.5mグリッドではなく)1mグリッドであり、標高値が10cm単位で記録されている場合に顕著となります。
以上のとおり、原因については把握しているところですが、改善にはデータの作成方法の大幅な変更と再作成が必要となります。新規整備を優先している現状ではデータの差し替えが難しい旨、ご理解・ご了承ください。
基盤地図情報(ジオイド・モデル)は、世界測地系(日本測地系2024)における座標値(緯度と経度)で示された任意の位置でのジオイド高を表した情報です。 ISG形式(約2kmグリッドデータ)とGML形式(約250mメッシュデータ)の2種類があります。ジオイド・モデルの詳細は、ジオイド・モデルの概要のページを確認ください。
航空重力データ、地上重力データ、船上重力データ、衛星重力データ等を用いて構築しています。ジオイド・モデルの詳細は、ジオイド・モデルの概要のページを確認ください。
基盤地図情報(基準面補正パラメータ)は、世界測地系(日本測地系2024)における座標値(緯度と経度)で示された陸地における任意の位置での基準面補正量を表した情報です。 ISG形式(約2kmグリッドデータ)とGML形式(約250mメッシュデータ)の2種類があります。基準面補正の詳細は、「全国の標高成果の改定」のページを確認ください。
なお、標高体系移行の経過措置として、ジオイド・モデルと基準面補正パラメータを足し合わせたデータも提供しています。基準面補正パラメータの使用が浸透した際には、足し合わせたデータの提供を終了しますので、あらかじめご了承ください。
無償提供している基盤地図情報ビューアでは、JPGIS(GML)形式から他の形式への変換が可能です。
基盤地図情報(基本項目)は、以下の形式に変換できます。
  • 拡張DM形式
  • シェープ形式
  • GML(基盤地図使用)形式
  • SXF(SFC)形式
基盤地図情報(数値標高モデル)は、以下の形式に変換できます。
  • SHAPE(シェープ)形式
  • テキスト形式
基盤地図情報ビューアはWindows版のみの提供であり、Macには対応していません。
基盤地図情報ビューアは、まれにセキュリティ対策ソフトで誤検知され、削除・隔離されてしまうことがあるようです。
セキュリティ対策ソフトの設定で、安全なファイルのリスト(信頼リスト)に追加する、もしくはセキュリティスキャンの監視から除外する等の対応を行ってください。
読み込もうとしている各データの測地系をご確認ください。
基盤地図情報ビューアは、異なる測地系のデータの混在によって、2次メッシュの境界で意図しない標高の段差や地図のズレが生じることを防ぐために、「測地系の異なるデータが選択されています。処理を続けますか?データの測地系:(JGD20XX JGD20XXが混在しています)」との注意が表示される仕様としています。
段差やズレを許容できるのであれば、「はい」をクリックして作業を続行することができます。
なお、「取り込まれたデータで座標系が一致しないため、読み込めません。(JGD2011とJGD2000が混在しています)」というメッセージが出た場合は、過去のバージョンですので、改めて基盤地図情報ビューワをダウンロードしてください。
地理空間情報活用推進基本法は、平成19年に成立した法律です。地理空間情報の正確かつ適切な整備及び提供、地理情報システム等の技術の利用、人材の育成、国・地方公共団体等の関係機関の連携の強化と体制の整備等について、地理空間情報の活用の推進に関する施策を総合的かつ計画的に推進することを目的としています。
地理空間情報の整備及び活用促進を図ることにより、安全安心の確保、国民生活の利便性の向上、新産業・新サービスの創出、地図の共用等による行政の効率化・高度化等が促進されることが期待されています。
地理空間情報とは、場所(位置)に関する情報や、こうした情報に関連付けられた情報です。
GPS等で直接取得できる緯度・経度の情報(北緯**度、東経***度)は直接的に場所を示す地理空間情報の1つですが、他にも例えば住所や郵便番号、駅名、交差点の名称なども、場所を示す情報であり、地理空間情報の1つです。また、こうした情報を図面化した様々な地図も、地理空間情報です。さらに、こうした位置に関する情報に関連付けられた情報、例えば美味しい飲食店の一覧情報(店舗の名称や住所等が含まれるようなもの)や様々な統計データ等も地理空間情報といえます。
このように、我々の周りには、多くの地理空間情報が存在しています。世の中の情報の約8割が、地理空間情報であるとも言われています。
なお、地理空間情報活用推進基本法第2条第1項には、次のように規定されています。
(地理空間情報活用推進基本法 第2条第1項)
一 空間上の特定の地点又は区域の位置を示す情報(当該情報に係る時点に関する情報を含む。以下「位置情報」という。)
二 前号の情報に関連づけられた情報
基盤地図情報の整備は、必ずしも義務化されているものではありません。ただし、国・地方公共団体は、多くの地理空間情報の整備を行っていることから、特に骨格的な情報については、基盤地図情報として整備し共有することにより、多くの効果が期待されています。
基盤地図情報と統合型GISの共用空間データは、ともに情報共有の推進等を目指して、整備が進められるものです。統合型GISは、それぞれの地方公共団体内での地理情報の共有を目的としていますが、異なる地方公共団体の統合型GISのデータ同士を重ね合わせるためには、双方のデータに含まれる骨格的な地物の位置が一致していることが望ましいと考えられます。基盤地図情報は、シームレス化されたデータであり、統合型GISが目的としている情報共有の推進を、地方公共団体を超えて行うためにも役立ちます。
国土地理院の施策として地方公共団体の基盤地図情報の整備に対する直接的な補助制度等は設けておりません。
ただし、地方公共団体等が電子地図を整備または更新し、当該情報を国土地理院において基盤地図情報の整備・更新に二次利用できるよう提供いただけるような場合には、地方公共団体等に対して、電子地図の整備・更新に活用可能な空中写真の撮影・無償貸与等を行っています。
地理空間情報活用推進基本法第18条第2項には、国は、基盤地図情報を原則としてインターネットを利用して無償で提供しなければならないことが定められています。
ただし、以下のような場合には、これに該当しないと考えられます。
  • 情報が大容量であるため、インターネットによる提供に適さない場合
  • 知的財産権等の権利問題から、無償での提供が困難である場合
地方公共団体の基盤地図情報の提供について地理空間情報活用推進基本法等には特に定めはありませんが、基盤地図情報は多くの方に利用していただくことによってより多くの効果が期待されることから、提供のご協力をお願いしております。
地理空間情報活用推進基本法第17条には、地図関連業務における基盤地図情報の相互活用に関する努力規定が定められています。基盤地図情報の趣旨等を踏まえると、地図の利用が必要な事務・事業を実施するため地図を作成する場合には、既に整備された基盤地図情報を使用するように努める必要があります。

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