改定成果の計算方法:標高パラメータ補正計算方法詳細

平成26、28年 三角点標高成果改定

三角点の標高成果改定に伴い公共基準点等の成果改定が必要な場合は、標高補正パラメータを用いた補正計算が可能です。
本サイトでは2つの補正計算の方法について紹介します。

方法1 パラメータ自動選択「補正パラメータによる標高成果計算サイト」を使用して標高補正を行う。

「補正パラメータによる標高成果計算サイト」では、測量の地域や時期等を選択することで自動的に必要なパラメータを選択し、標高成果の補正計算を実施することができます。

※一部の離島(本ページ下記の地域10)及び熊本地震に伴う地殻変動に対する補正には対応しておりません。
該当する補正を必要とする場合は、PatchJGD(標高版)を別途ご利用下さい。

方法2 「パラメータを自ら選択「PatchJGD(標高版)を利用する

パラメータの選択について理解のある方のみこちらの方法をご利用ください。
補正計算に必要な標高補正パラメータを「適用パラメータ確認サイト」で確認・選択する。

選択したパラメータを元に、Web版 PatchJGD(標高版)を用いるか、もしくは、補正パラメータダウンロードサイトからパラメータをダウンロードし、従来のダウンロード版のPatchJGD(標高版)を用いて、補正計算を実施する。
なお、 PatchJGDを利用する際、パラメータが複数ある場合にはパラメータを適用する順番に留意すること。

※「適用パラメータ確認サイト」は熊本地震に伴う地殻変動に対する補正には対応しておりません。該当する補正を必要とする場合は、PatchJGD(標高版)を別途ご利用下さい。

補正計算を行う前に準備する情報

三角点の標高成果改定に伴い公共基準点等の成果改定が必要な場合は、次項の標高補正パラメータを用いて標高成果の補正計算を行います。それぞれのパラメータは、それぞれ異なる要因による標高補正に対応したものなので、適用する地域や測量の時期・種類が異なります。
 標高成果の補正計算を実施する場合は、あらかじめ補正する基準点等の測量地域、時期、既知点の種類をご確認ください。

  • 【測量地域】対象とする基準点成果等あるいはその測量の地域(都道府県)
  • 【測量時期】基準点成果等を求めるために行った測量の実施時期
  • 【測量の既知点】基準点成果等を求めるために行った測量における既知点の種類(以下3種類より選択)
    • 電子基準点
    • 電子基準点に準拠した三角点・基準点(例 電子基準点から取り付けた三角点・基準点が既知点)
    • その他 三角点・基準点(例 TS等で取り付けた三角点・基準点が既知点)

標高補正パラメータ

実際に標高を補正する際には、平成26,28年度標高成果改定補正パラメータ以外に、平成26年4月1日の標高成果改定に先行して公開された三角点標高補正パラメータ、および地震等による地域毎の補正パラメータを考慮する必要があります。

  • 平成26、28年度に追加された4つのパラメータ
    各々のパラメータの詳細は、「標高補正パラメータの説明サイト」をご参照ください。
    • 測量時期の違いによる標高不整合補正パラメータ
    • ジオイド・モデルの改定に伴う標高補正パラメータ
    • 測地成果2011移行に伴う標高補正パラメータ
    • 電子基準点楕円体高改定に伴う標高補正パラメータ
  • 平成26年4月1日の標高成果改定に先行して公開された三角点標高補正パラメータ
    • H20年 北海道三角点標高改定
    • H21年 紀伊半島三角点標高改定
    • H22年 東北三角点標高改定
      (宮古島に関する「H19-20 宮古島標高補正」は、H21(2009)年3月31日までの適用とし、 それ以降は、H26,H28の標高改定範囲に含まれていないので考慮しない。)
  • 地震等による地域毎の補正パラメータ
    • H19年 能登半島地震標高補正
    • H19年 中越沖地震標高補正
    • H23年 東北地方太平洋沖地震 座標及び標高補正
    • H28 熊本地震に伴う標高補正パラメータ
      (H20年 岩手・宮城内陸地震標高補正」は、「H22年 東北三角点標高改定」の補正量と 同一のものなので考慮しない。 )

標高補正パラメータの地域ごとの使用パターン

以下は、上記すべてのパラメータを考慮し標高補正を行う場合に、地域ごとにどのパラメータを適用するかを示しています。
[方法2]で自ら各地域の補正計算に必要な補正パラメータを選択する場合に、標高成果を求めた際の測量地域を調べ、以下の一覧表をご確認ください。

標高補正パラメータ 適用地域一覧表[pdf 791kb]

標高補正パラメータ提供地域

地域

※離島部については、地域3,4,5,10を合わせてご確認ください。

定義は以下の順で記述します。

  1. 地域番号
  2. 該当する都道府県
地域1
鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県
地域2
静岡県、愛知県、滋賀県、京都府、兵庫県、沖縄県(沖縄島)
地域3
栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、新潟県
地域4
神奈川県、富山県、石川県※2、福井県、山梨県、長野県、岐阜県
地域5
北海道、三重県、大阪府、奈良県、和歌山県、沖縄県の一部離島(宮古島市)
地域6
青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県
地域7
茨城県
地域8
平成19年(2007年)新潟県中越沖地震で地殻変動の影響を受けた地域(新潟県)
地域9
平成19年(2007年)能登半島地震で地殻変動の影響を受けた地域(石川県)
地域10
次に示す離島

北海道:  奥尻島、天売島、焼尻島、利尻島、礼文島
山形県:  飛島
東京都:  青ヶ島、大島、神津島、式根島、新島、父島、八丈島、母島、御蔵島、三宅島、利島
島根県:  隠岐諸島
山口県:  見島
福岡県:  小呂島
長崎県:  壱岐島、宇久島、小値賀島、久賀島、中通島、奈留島、若松島、対馬、福江島
鹿児島県: 悪石島、硫黄島、沖永良部島、加計呂麻島、喜界島、口永良部島、口之島、黒島、甑島列島、小宝島、諏訪之瀬島、宝島、竹島、種子島、中之島、平島、屋久島、与論島、大島、徳之島
沖縄県:  阿嘉島、伊江島、西表島、慶留間島、鳩間島、南大東島、水納島、粟国島、石垣島、伊是名島、伊平屋島、小浜島、北大東島、久米島、黒島、座間味島、竹富島、多良間島、渡嘉敷島、渡名喜島、波照間島、与那国島

補正パラメータの適用に関する基本的な考え方

  • 三角点標高成果改定前に必要な補正パラメータ
    • 測量時期の違いによる標高不整合補正パラメータ
    • 測地成果2011移行に伴う標高補正パラメータ
    • 電子基準点楕円体高改定に伴う標高補正パラメータ
  • ジオイド・モデルの改定前に必要なパラメータ
    • ジオイド・モデルの改定に伴う標高補正パラメータ
  • 〇〇地震前に必要なパラメータ
    • 〇〇地震標高補正パラメータ

補正パラメータの適用例:茨城県(地域7)

※地域7は測地成果2011移行に伴う標高補正パラメータ及び
   電子基準点楕円体高改定に伴う標高補正パラメータは適用地域外

補正パラメータの適用例

case1:

  • 東北地方太平洋沖地震後であれば、地震のパラメータは必要ないが、平成23年以前は東北地方太平洋沖地震前、かつ、与点は東北地方太平洋沖地震の補正をしていない状態であったため、[1]東北地方太平洋沖地震パラメータ(標高)を適用する。
  • 与点は水平の補正もしていない状態であったため、東北地方太平洋沖地震パラメータ(水平)も適用する。
  • 測量時期の違いによる不整合補正は「その他」の点を与点にした場合に適用される。電子基準点を与点にしているため、適用しない。
  • ジオイド・モデルの改定後であれば、ジオイド・モデルの改定パラメータは必要ないが、地域7はジオイド・モデルの改定がH26.04.01。平成23年以前はH26.04.01より前のため、ジオイド・モデルの改定パラメータを適用する。

case2:

  • 平成25年は東北地方太平洋沖地震後のため、[1]東北地方太平洋沖地震パラメータ(標高)の適用は必要ない。
  • 同様に東北地方太平洋沖地震パラメータ(水平)も適用しない。
  • 三角点標高成果改定後であれば、測量時期の違いによる不整合補正のパラメータの適用は必要ない。地域7の三角点標高成果改定はH26.04.01。平成25年はH26.04.01より前のため、測量時期の違いによる不整合補正のパラメータを適用する。

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